2008年6月4日、四川大地震をめぐる米女優シャロン・ストーンの失言問題を受けて、シャロンがイメージキャラクターを務める化粧品ブランド「ディオール社」に対する不買運動が広がっている。米国の中国語ニュースサイト「文学城」が伝えた。

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同社は失言問題発生後、すぐに「中国国内にあるシャロンの広告を全て撤去し、プロモーション活動も停止する」と声明を発表。被災者に哀悼の意を示すとともに、「復興に全力で協力する」と訴えた。だが、ネット上の不買運動呼びかけはとどまるところを知らず、大手ポータルサイト「新浪網（SINA）」に設けられたアンケート欄には、4日現在、40万人近いユーザーが投票。うち89．05％が「不買運動に賛成」とし、95．83％が「今後、シャロンがイメージキャラクターを務める商品は買わない」と回答した。

中国に68か所ある売場では、すでにポスターなどの宣伝物が全て撤去されている。ディオール人気が高かった江蘇省南京市だけで1日平均6万（約90万円）〜7万（約105万円）、年間およそ2000万元（約3億円）もの売り上げがあったというが、具体的な損失額については、伝えられていない。（翻訳・編集/NN）